ブラジル (Brazil)、ロシア (Russia)、 インド (India)、中国 (China) の頭文字を合わせた総称です。Sを大文字にして南アフリカ（South Africa）を加えることもあります。

資本資産評価モデル（Capital Asset Pricing Model:CAPM）は、ある企業の株式などのリスク性証券に対して、投資家が期待するリターンが形成される過程を明らかにした理論評価モデルです。個々の証券の期待収益率は、リスクフリーレートに、マーケットリスクプレミアムに当該証券のベータ値を乗じた値を加えて推計されます。1960年代にSharpe、Lintner、Mossinにより提唱されたモデルで、数多くの関連研究を生み出すとともに、金融実務界にも多大なる影響を与えています。

株式に転換する権利（転換権）を持つ社債のことです。CBそのものは債券（社債）ですが、あらかじめ決められた価格で一定期間内に株式に転換することができます。債券としての安全性（利息と償還金の確実性）と、株式としての収益性の2つの特徴を合わせ持っています。2002年4月1日の商法改正により、従来「転換社債」と呼ばれていたものは、「新株予約権付社債」という分類の中に取り込まれ、「転換社債型新株予約権付社債」と呼ばれるようになりました。

ある資産やプロジェクトの価値を、それらが将来生み出すキャッシュ・フローの現在価値として求める方法。収益還元法ともいいます。

1株あたりの当期利益（当期純利益）のことです。

証券取引所で他の株式等と同じように売買ができる投資信託のことです。日経平均株価やTOPIXなどの株価指数や金価格などの商品価格に連動する投資信託が上場されています。

国内総生産のことです。国内において1年間に生産された財やサービスの全額の総計。その国の経済規模を示す数値として使用されます。

国際通貨基金のことです。1945年に国際通貨協力を通して健全な世界経済を促進するために設立されました。IMFは諸国間の貿易と金融取引を可能にする国際決済システムと各国通貨間の為替相場の安定を確保することを責務としています。

2004年に証券取引所免許を取得した「株式会社ジャスダック証券取引所」が運営する証券市場です。ジャスダック証券取引所には「JASDAQ」と「NEO」の2つの市場があります。「JASDAQ」は1949年に株式として発足し、成長・ベンチャー企業向けの証券市場として重要な役割を果たしてきました。「NEO」はこれまで「JASDAQ」が果たしてきた「新興企業の登竜門」としての機能に加え、近年の市場ニーズの急激な展開やテクノロジーの急速な進歩などに対応できるような新たな機能を備えた市場として2007年8月に創設されました。

J-REITとは、日本における不動産投資信託（Real Estate Investment Trust：REIT、リート）のことをいいます。リート（REIT）は主に不動産を投資対象とする投資信託です。投資家がお金を出し合うことで間接的に不動産を所有し、不動産の賃料収入や売買益を分配金として受け取る複数の仕組みです。不動産の売買や維持・管理には多額の資金と煩雑な手続を要しますが、不動産投資信託（REIT）の仕組みを使えば個人でも大規模な不動産にも投資することが可能になります。

LIBORとはロンドン市場における銀行間取引の金利のことです。米ドル、ユーロ、円などの通貨別、および3ヵ月、6ヵ月、 1年などの期間別に表示されており、短期金利の指標として国際金融市場で広く利用されています。

「マネー・マネージメント・ファンド」（海外ではマネー・マーケット・ファンド）の略です。公社債投資信託の一種ですが、運用対象は安全性の高い短期証券を中心に運用されます。市場実勢を反映した金利で運用しつつ、いつでも換金できる流動性を備えてます。このため株式投信や債券投信などリスクの高い投資対象とあわせて、一時的な待機資金として利用することができます。日本円だけでなく、米ドル建てなど外国通貨建てMMFもあります。元本の安全性が保証されているものではありません。

「マネー・リザーブ・ファンド」の略です。信用度が高い内外の公社債およびコマーシャル・ペーパーを中心に投資し、元本の安全性に配慮しながら、安定した収益の確保を目指す公社債投資信託です。高い安全性が求められるMRFやMMFといった投資信託(他の投資信託と同様、元本保証はありません)は、投資信託協会の規則において、一定以上の高い格付を得た債券でなければ投資できないことなどが定められています。

株価純資産倍率のことです。株価を1株当たり純資産で割った指標で、株価純資産倍率が高いほど、簿価の株主資本（純資産）に比べて高くなります。収益力や成長力の高い企業ほど株価純資産倍率（PBR）は高くなる傾向があります。

株価収益率のことです。株価を1株当たり当期純利益で割った指標で、株価収益率が高いほど利益に比べ株価が高いことことを示し、反対に、株価収益率が低いほど株価が相対的に低いことを示しています。

REITは、主に不動産を投資対象とする投資信託です。投資家がお金を出し合うことで間接的に不動産を所有し、不動産の賃料収入や売買益を分配金として受け取る複数の仕組みです。不動産の売買や維持・管理には多額の資金と煩雑な手続を要しますが、REITの仕組みを使えば個人でも大規模な不動産にも投資することが可能になります。

総資産利益率のことです。企業が総資本（総資産）を利用してどの程度の利益を生み出したのかを表す収益性と効率性の2つの側面を持つ財務指標です。算出方法は数種類ありますが、総資産利益率（ROA）= 事業利益/総資産 が一般的な算出方法です。総資産利益率は「売上高利益率（収益性）×総資本回転率（効率性）」という形に分解できます。また、ROEは自己資本と他人資本の構成比率の違いによって数値が異なりますが、ROAは資本構成の影響を受けない収益性の指標といえます。

企業が自己資本（株主資本）を利用してどの程度の利益を生み出したのかを表す指標です。自己資本利益率（ROE）= 税引き後当期利益/自己資本 で計算します。

米国の投資情報会社であるS&P社が算出している米国の代表的な株価指数です。米国の上場・登録店頭銘柄のうち、S&P社が選定した代表的な500銘柄の株価を基に算出される、時価総額加重平均株価指数です。

戦略的アセット・アロケーションのこと。資産クラスに関する長期的な推計値（期待収益率、リスクなど）と、投資家の運用方針（目標リターン、リスク許容度、資産選好など）に基づき、資産クラスの最適な配分比率を決定するアセット・アロケーション手法です。リバランスによって資産配分比率をほぼ一定に維持するコンスタント・ミックス戦略であり、資産クラスに関する長期的な推計値（期待収益率、リスクなど）や投資家の運用方針などに修正があれば適宜資産配分比率を見直します。戦略的アセット・アロケーションに用いる推計値（期待収益率、リスクなど）は、短期的な変動を予想するものではなく、長期的な視点での推計値ではありますが、概ね1年に1回程度見直しされます。

1929年の世界大恐慌の引き金となったニューヨーク証券取引市場での株価の大暴落を受け、1934年に米国で設置されました。SECは投資家保護のため、証券市場の監視をその役割としています。日本においては証券取引等監視委員会がこれにあたる機能を有しています。

金融機関と顧客が投資一任契約を結び、顧客の指示した運用方針に基づいて、金融機関が株式や債券、投資信託などを組み合わせた運用、管理を一括して請け負う資産運用サービスのことです。SMA取引口座を開設した投資家は、個々の取引毎ではなく、資産残高に応じて金融機関に一定の手数料を支払います。ラップ口座ともいいます。

SRIは日本語で社会的責任投資と呼ばれ、企業の社会的責任(CSR：Corporate Social Responsibility)の状況を考慮して行う投資のことです。SRIの定義はさまざまですが、一般的には企業の環境対応や社会的活動など、企業の社会的責任の評価を加味して投資先企業を決定する投資手法を指します。

戦術的アセット・アロケーションのことです。投資対象の資産クラスの中で、相対的に高いリターンが予測される資産クラスへの配分比率を高め、逆に低いリターンが予測される資産クラスへの配分比率を低めるなど、資産配分比率を機動的に変更することによって、投資成果を追求するアセット・アロケーション手法です。資産配分比率の変更頻度や、変更幅は、運用方針によって異なりますが、配分比率を頻繁かつ大幅に変更する場合は、リスク・リターン特性は安定しないことに留意する必要があります。

東京証券取引所が開発し、発表している株価指数のことです。東証市場第一部上場全銘柄を対象とし、時価総額加重平均により算出され、株式市場全体の株価の動きを表すものです。また、日本標準産業分類に準拠して33業種に分類した、東証業種別株価指数が、TOPIXの補助的な指数として算出されています。

ある金融商品に投資を行う場合に、ベンチマークを上回る収益（超過リターン）を得るための源泉のうち、その金融商品固有の特性に基づく部分のことです。

金融商品の価格の変動がマーケット指数の価格変動に比べて大きいか小さいかを表す指標です。ベータ値が1であれば、マーケット指数と同じ動きをしたことを表し、1より大きければ市場指数よりも値動きが大きく、１より小さければ市場指数よりも値動きが小さかったことを表します。

企業の確定拠出型年金のうち米国の税法である内国歳入法401条（k）項を満たしたもののことです。401(k)は確定拠出型年金の代名詞にもなっていることから、日本でも確定拠出年金制度のことを「日本版401kプラン」と呼ぶことがあります。