投資信託用語集

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用語集

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アクティブ・ファンド

(あくてぃぶ・ふぁんど)

アクティブ運用を行う投資信託のことです。

アクティブ・リスク

(あくてぃぶ・りすく)

ポートフォリオリターンベンチマークリターンの乖離度合いを測る尺度で、リターンの差異の標準偏差で測定します。トラッキング・エラーともいいます。

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アクティブ・リターン

(あくてぃぶ・りたーん)

ポートフォリオリターンベンチマークリターン差異のことです。超過収益率とも呼ばれます。

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アクティブ運用

(あくてぃぶうんよう)

市場指数ベンチマークとして、それを上回るリターンを達成することを目標とする運用手法です。ファンド・マネージャーの投資方針、銘柄選択、売買タイミングなどの運用能力によって、市場指数を上回る投資成果を追求するものです。

アセット・アロケーション

(あせっと・あろけーしょん)

株式債券短期金融資産など複数の資産クラスに資金を配分(アロケーション)することです。投資家の目的、投資期間、リスク許容度、制約条件などを考慮して、長期的な基本方針として決めることを、戦略的アセット・アロケーションといいます。これに対して短期的な予測に基づいて資産の配分比率を機動的に変更することを戦術的アセット・アロケーションといいます。

アセット・クラス(資産クラス)

(あせっと・くらす)

似たような性質を持つ資産をグループ化して資産クラスと呼びます。運用資産を広義に分類すれば株式債券・現預金などの金融資産と、不動産や貴金属などの実物資産に分けられます。金融資産に限れば、株式債券短期金融資産の3種類を資産クラスの大分類とするのが一般的です。さらに株式を国内株式、外国(先進国)株式、新興市場株式などに中分類して資産クラスを定義することもあります。債券は同様に国別(地域別)に分類できるほか、長期債・中期債・短期債と残存期間別や、国債社債など発行体の種類別に分類することもできます。どのように資産をクラス分けするかは目的に応じて使い分けることができますが、国内株式、外国株式、国内債券、外国債券、短期金融資産の5分類を使うことが一般的です。

アルファ(α)

(あるふぁ)

一般に、ある証券およびポートフォリオはその市場リスク(システマティック・リスク)の水準に応じたリターンが得られます。実際のリターンがそれを上回る超過収益率をアルファ(α)といいます。アルファ(α)が生じるのは投資対象に固有の要因があるためですが、それを発見する運用者の能力で獲得されます。

安全資産

(あんぜんしさん)

'元本や利払いが保証されているか、確実性が非常に高く、リターンの変動リスクがほとんどないような金融資産のことです。現金・預金・政府短期証券が典型的な安全資産の例で、主にこれらに投資する投資信託もほぼ安全資産に分類できます。長期国債元本・利払いが確実なため満期までの保有を前提とすれば安全資産といえますが、満期までの途中期間では金利変動による価格変動リスクがあります。

安全性

(あんぜんせい)

投資の判断基準のなかで、元本の確実性を指します。現金・預金・短期金融資産など満期までの期間が短いものや、政府の発行する国債政府保証債などは安全資産といえます。安全性は相対的な概念で、社債に比べれば国債は安全ですし、株式に比べれば社債は安全である・・・という具合に、お互いに比較するための尺度です。専門の格付け機関が公表する社債格付けは、社債の安全性を評価するためにAAA, AA, A, BBB・・・といったランキングをつけたものです。

安定型ポートフォリオ

(あんていがたぽーとふぉりお)

一般に債券短期金融資産を中心に組入れたポートフォリオで、元本の確保やインカム・リターンを重視したポートフォリオのことをいいます。分散投資の効果を得るため、株式を少しだけ組入れる場合もあります。安全性を重視しているリスク許容度が低い投資家に適したアセット・アロケーションといえます。

イールドカーブ

(いーるどかーぶ)

満期の異なる債券の金利(利回り)を線で結んでグラフにしたものを、イールドカーブ(利回り曲線)といいます。縦軸に金利(利回り)、横軸に期間を目盛りにとったグラフです。通常は満期までの期間が長いほど利回りは高いので、右上がりの曲線になりますが、その傾斜が大きいか小さいかで、債券市場が先行きの金利変動に対してどのような予想を持っているか判断することができます。

委託者/委託会社

(いたくしゃ/いたくがいしゃ)

投資信託委託業者のことで、運用会社または投信会社とも呼ばれ、投資信託の運用の指図を行ないます。

委託者指図型投資信託

(いたくしゃさしずがたとうししんたく)

委託者(運用会社)、受託者(信託銀行)、受益者(投資家)の三者で構成される投資信託のことです。運用(の指図)は委託者が行います。

委託者非指図型投資信託

(いたくしゃひさしずがたとうししんたく)

受託者(信託銀行)と受益者(投資家であり委託者でもあります)の二者で構成される投資信託のことです。契約型投資信託です。運用は受託者が行います。

一般信用取引

(いっぱんしんようとりひき)

信用取引の種類の1つです。信用取引とは委託保証金を証券会社に担保として預託し、買付資金又は売付証券を借りて売買を行い、所定の期限内に決済を行う取引のことで、は制度信用取引と一般信用取引の2種類があります。制度信用取引は、証券取引所の規則によって決済期限や品貸料の金額が決められています。一般信用取引は、各証券会社が自由に設定することが認められたもので、一般的に制度信用取引に比べて決済期限が長めまたは無期限、対象銘柄が広範、金利や貸株料が若干高めになっています。ロング・ショート戦略を行うファンドが利用することがあります。

イボットソン・アソシエイツ

(いぼっとそん・あそしえいつ)

米国シカゴに本社があるモーニングスター傘下の投資リサーチ・コンサルティング会社で、データベース、ソフトウエア、投資教育で多くの実績があります。日本ではイボットソン・アソシエイツ・ジャパン(www.ibbotson.co.jp)がサービスを提供しています。

イボットソン・ファンドスターズ

(いぼっとそん・ふぁんどすたーず)

同一分類内の他のファンドに対するパフォーマンスの大きさや、パフォーマンスの一貫性を、評価するために、イボットソン・アソシエイツ・ジャパンが提供しているファンドの相対評価のことです。☆が多いほど良い評価になります。

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インカム・リターン

(いんかむ・りたーん)

預貯金や債券などの利息や、株式配当などインカム収入から得られる投資収益率のことです。ある期間tに受取った利息配当)の金額をIt、前期末の資産価格をP(t-1)とすると、t期中のインカム・リターンはIt/P(t-1)で求められます。

インデックス

(いんでっくす)

株式では日経平均株価やTOPIX債券では野村BPI、外国株式ではMSCIなど市場全体の動向を表す市場指数のことです。

インデックス・ファンド

(いんでっくす・ふぁんど)

株式債券の市場指数インデックス)と同じパフォーマンスを実現するように運用されている投資信託のことです。

インデックス運用

(いんでっくすうんよう)

市場指数インデックス)と同様のパフォーマンスを目指す運用手法で、パッシブ運用ともいいます。運用報酬はアクティブ運用に比べて低いのが一般的です。

インフォメーション・レシオ

(いんふぉめーしょん・れしお)

アクティブ運用の成績を評価する指標のひとつです。ファンドベンチマークに対する超過収益率(アクティブ・リターン)を、その超過収益率の標準偏差アクティブ・リスク、またはトラッキング・エラー)で除した指標です。数値が高いほど、アクティブ運用の成果が上がったことになります。

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インフレ(インフレーション)

(いんふれ(いんふれーしょん))

物価が継続的に上昇していく経済状態をいいます。物価上昇率は、ふつう消費者物価指数の対前年比変化で計測します。我が国を含む先進国では石油ショックに見舞われた70年代に高いインフレを経験しました。インフレが実際に起きている、または近い将来起きそうだと予想されると、通常金利が上昇するので債券価格は下落してキャピタル・ロスが生じます。

インフレリスク

(いんふれりすく)

インフレが起きて、お金の実質価値が下がることです。例えば、1年間で5%物価が上昇すると、今日持っている100円では1年後には今日の95円分のモノしか買えなくなります。長期間インフレが続くと、これが累積するため、実質価値が低下する危険性は大きくなります。例えば、日本では1971年から80年までの10年間、年率8.9%でインフレが起きていたため物価水準は10年で2.3倍になりました。つまり、1971年の100円の価値は10年後には43円に減った計算になります。

インフレ連動債

(いんふれれんどうさい)

物価連動型の債券で、元本の金額がインフレ率の変動に応じて調整される債券です。通常の固定利付債の場合、利払い額と償還額は変動しないので、物価が上昇すると、実質ベースでみた(物価上昇分を割り引いた)債券の価値は低下します。一方、物価連動債の場合、クーポン利率は固定であるものの、物価上昇時には元本が増加するため、利払い額や償還額が増加します。インフレ時に強い債券といえます。

内枠方式

(うちわくほうしき)

投資信託募集販売手数料の徴収方式のひとつです。手数料と手数料にかかる消費税相当額が、申込金に含まれる方式のことをいいます。

運営管理機関

(うんえいかんりきかん)

確定拠出年金制度において、加入者ために運用関連業務と記録関連業務を行う機関のことです。

運用会社

(うんようがいしゃ)

投資信託では投資信託委託業者のことで、投信会社または委託会社とも呼ばれ、投資信託の運用を行ないます。このほか、広義には年金運用を行う投資顧問、信託銀行や、ヘッジファンド、REITを含めます。

運用スタイル

(うんようすたいる)

投資スタイルともいい、運用を行う際に基本となる考え方や手法の違いに基づき類型化された資産運用の形態のことをいいます。代表的な例として、アクティブとパッシブ、株式アクティブ運用におけるグロースとバリュー等があります。

運用報告書

(うんようほうこくしょ)

投資信託の決算期末ごとに受益者に交付されるもので、運用成果や投資環境、これからの運用方針などが記載されています。

運用方針 (投資方針)

(うんようほうしん(とうしほうしん))

運用会社が、投資信託を運用するにあたっての考え方や方針のことです。目論見書等で確認することができます。

益金不算入

(えききんふさんにゅう)

投資信託の分野における益金不算入とは、法人投資家が投資信託から受け取る分配金について、法人の期間損益計算では収益に計上されていても、法人税の計算においては課税所得の計算上益金に算入しないこととする制度のことです。投資対象の投資信託の国内株式の組入れ比率によって益金から排除できる割合が決まっています。

エクスポージャー

(えくすぽーじゃー)

金融商品やポートフォリオがある特定のリスクファクター(要因)にさらされている部分の割合や量(感応度)のことです。例えば、国内株式と国内債券に投資する投資信託であれば、国内株式と国内債券の価格変動をファクターとして、「その投信のリターンは、株式リターン債券リターンにエクスポージャーを持っている」と言うことができます。

エマージング債

(えまーじんぐさい)

新興国債券ともいい、発展途上国の政府、政府機関あるいは企業が発行する債券のことをいいます。一般的に先進国の債券に比べて信用リスクが高いため、相対的に高い利回りで発行または取引されています。個々の債券が持つリスクに加え、その国の政治不安、社会経済不安など債券の利払いに影響を及ぼすカントリー・リスクもあります。現地通貨建てで発行される債券と、ドルやユーロ建てで発行される債券がありますが、新興国の為替相場は、ドルやユーロなどの主要通貨と比較して大きく変動する傾向があります。

エマージング市場

(えまーじんぐしじょう)

新興国の株式債券の市場のことです。

円高

(えんだか)

円高になる、とは例えば1米ドル=100円だったものが、1米ドル=80円となった場合のように、他通貨に対する円の相対的価値が高くなることです。外貨建て資産に投資した場合、「円高」になると円ベースでの資産価値は減少します。

円安

(えんやす)

円安になる、とは例えば1米ドル=100円だったものが、1米ドル=120円となった場合のように、他通貨に対する円の相対的価値が低くなることです。外貨建て資産に投資した場合、「円安」になると円換算した資産価値は増えます。

大型株

(おおがたかぶ)

東京証券取引所の定義では市場に上場している株式を規模別に分類した場合に、相対的に規模の大きい(時価総額流動性が高い)株式のことです。

オルタナティブ(代替)投資

(おるたなてぃぶ(だいたい)とうし)

株式債券、不動産など従来からの投資対象とされてきた伝統的資産以外の資産や、新しく導入された投資手法のことです。具体的には、プライベート・エクイティー(未公開株投資)、証券化商品などの投資対象や、新たな投資手法を用いたヘッジファンドなどがあげられます。

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